看護師の退職は、ただ「辞めます」と伝えれば終わるわけではありません。
実際には、引き継ぎ、書類提出、有給の処理、社会保険の切り替えなど、想像以上にやるべき工程が多く、「何から手をつければいいのかわからない…」と戸惑う方も少なくありません。
さらに、病院や医療法人の場合は一般企業と比べて手続きが複雑で、シフト制・夜勤・担当患者など“医療現場特有の事情”が絡んでくるため、準備不足だと余計なトラブルにつながることもあります。
本記事では、看護師が退職手続きをスムーズに進めるために必要なステップを、順を追ってわかりやすく解説します。
「辞めたい」と思った瞬間から最終出勤日までを安心して迎えられるよう、一つ一つ整理しながら進めていきましょう。
看護師の退職手続き、まず初めに知っておくべき流れと心構え
看護師の退職手続きは、「退職の意思表示 → 手続き → 引き継ぎ → 最終出勤」の4ステップが基本です。
しかし実際は、シフト制・夜勤体制・担当患者など、医療現場特有の事情が絡むことでスムーズに進まないケースも多く、早い段階から“順番”を理解しておくことが重要です。
退職表明〜最終勤務までの標準的な流れ
看護師の退職は、一般的に以下の流れで進みます。
- 上司(師長・看護部長)へ退職の意思を伝える
- 退職日と引き継ぎスケジュールを調整
- 退職願・退職届などの正式手続き
- 有給休暇の消化計画を立てる
- 担当患者・委員会業務などの引き継ぎ
- 最終勤務日を迎える
ここで重要なのは、手続きと同時に「現場での調整」も発生するという点です。
特に、退職日が近づいてから伝えると「夜勤が足りない」「人員調整が間に合わない」といった理由で引き止めに合うことも少なくありません。
看護師特有の退職手続きのハードル
医療業界では「感情」や「人手不足」が大きな要因となり、退職交渉が難航するケースが多く見られます。
| 看護師ならではのハードル | 理由 |
| シフト調整が必要 | 夜勤/交代制勤務による人員配置 |
| 担当患者の引き継ぎ | 情報共有が複雑で時間がかかる |
| 委員会・係の仕事 | 代替者が決まるまで離脱できない |
| 現場文化 | 「辞める=裏切り」的空気が残る |
この構造のため、「就業規則上は辞められるのに心理的に辞めにくい」という状況が生まれます。手続きは“紙の上”の話ですが、現場では“人間関係”が大きく影響するのが看護師の退職の特徴です。
“円満退職”のために大切な心構え
手続き論だけではなく、「どのようなスタンスで退職に向き合うか」も重要です。
- 感情ではなく“事務手続き”として淡々と進める
- 退職は「権利」であり「わがままではない」と理解する
- 場当たりではなく“事前の段取り”が最も大切
特に重要なのは、「辞意を伝える前に手続きの全体像を理解する」ということ。流れを理解していないまま伝えてしまうと、
- 「あれはどうするの?」「次は誰が?」と質問攻め
- 退職日がズルズル延びる
- 有休が使えず消化漏れ
といった失敗につながります。退職準備の第一歩は「伝えること」ではなく、“何を伝えておくべきか整理しておくこと”です。
退職を上司に伝えたあとの正式手続き
退職の意思を伝えた後は、「感情のやり取り」ではなく「事務手続き」が中心になります。ここからは“職場ルール(就業規則)”をベースに進むため、準備不足さえなければスムーズに進められる段階です。
逆に言えば、ここで確認漏れがあると手続きが遅れたり、有給消化が十分にできなかったりと損をしてしまう可能性があります。
退職願・退職届の提出タイミングと違い
まず混同されがちな「退職願」と「退職届」の違いを確認しましょう。
| 種類 | 目的 | 撤回 | 提出先 |
| 退職願 | 退職したい意思の申し入れ | 原則可能 | 師長・看護部長など |
| 退職届 | 退職が確定した後の正式書類 | 不可 | 法人/本部/人事 |
多くの病院では、①口頭で意思表示 → ②退職願 → ③退職届という流れをとっています。
師長面談の直後にいきなり「退職届」を出してしまうと、「もう撤回できない」扱いになるため注意が必要です。
就業規則・雇用契約で確認すべき項目
退職を伝えたあとは、必ず次の内容を確認します。
| 確認ポイント | 目的 |
| 退職日の基準 | 「1ヶ月前」「2ヶ月前」などルールを確認 |
| 有給消化の条件 | 申請期限・拒否不可の原則 |
| 書類の提出先 | 師長か事務か、法人本部か |
| 引き継ぎ範囲 | 委員会・係・担当業務 |
就業規則は形式的なルール、病棟・部署の運用ルールは“現場独自の文化”という二重構造になっている病院も多いため、「就業規則上はこう書いてある」という視点を持つだけで交渉がスムーズになります。
医療・介護系法人ならではの確認ポイント
一般企業と違い、病院・クリニック・介護施設では「看護業務以外の付帯役割」が存在する場合があります。
- 委員会(感染対策・医療安全など)
- 担当係(備品、物品発注、防災、教育係など)
- 勤怠/勤務表のとりまとめ
- カルテや管理ファイルの担当
これらは“看護師個人の仕事”ではなく“法人運営上の役割”として位置づけられているため、誰に引き継ぐか、いつまでに移管するかを早めに合意しておくことが重要です。
ここで押さえるべきポイント
| やること | 理由 |
| 書類(願と届)を区別する | 途中撤回の可否が変わる |
| 就業規則を確認する | 交渉の土台になる |
| 委員会等の役割整理 | 引き継ぎ計画の前提になる |
引き継ぎ・シフト・患者対応など“現場手続き”を円滑に進める
退職手続きでトラブルやストレスが発生しやすいポイントは、実は「書類」よりも“現場での引き継ぎとシフト調整”です。
ここを丁寧に押さえることで、職場との余計な摩擦を減らし「円満退職」に近づくことができます。
担当患者や業務の引き継ぎ方法
患者情報・看護計画・治療方針・ご家族対応など、看護師の業務は“人”に紐づく内容が多く、口頭だけでは不足します。
基本の引き継ぎセット
| 引き継ぎ内容 | 形式 |
| 担当患者の情報 | 引き継ぎシート or カルテ備考 |
| 看護計画・留意点 | 看護記録+追加メモ |
| ルーチン業務 | 箇条書き目録 |
| 申し送り事項 | 面談(口頭)+シート |
※トラブル防止のため、「誰に・何を・いつ」引き継いだかを記録しておくのがおすすめです。
シフト調整・夜勤回数の扱い
退職間際に最も揉めやすいのが勤務表(シフト)です。
| よくあるケース | 注意点 |
| 「夜勤あと○回だけお願い」 | 断れる(契約外義務ではない) |
| 「引き継ぎが完了するまで残って」 | 説明責任はあるが拘束は不可 |
| 「人員不足だから延期してほしい」 | 法的義務なし |
シフトに関して押さえておくべき考え方は「退職日の合意が最優先」ということ。退職日さえ確定していれば、その日に向けて夜勤・日勤スケジュールを無理のない範囲で組み替えます。
同僚・他職種への配慮は「最終段階」で十分
退職を伝える順番を誤ると現場が混乱するため、“同僚や他職種への共有は最後” が鉄則です。
| 伝える順番 | 理由 |
| ①師長・看護部長 | 退職日の仮決定・手続き開始 |
| ②病棟内一部のキーパーソン | 引き継ぎ計画の調整 |
| ③同僚・他職種 | 揉めない・混乱しない |
早く話してしまうと、「え?聞いてない」「どうして今?」といった“感情のノイズ”が発生し、手続きが停滞する場合もあります。
引き継ぎをスムーズに進めるための3つのコツ
- 引き継ぎ資料を先に作る:説明の負担が減る
- 退職日から逆算して進める:余裕が生まれる
- 業務ごとに担当者を確定する:「誰に引き継ぐか」を曖昧にしない
退職は“最後の評価の瞬間”でもあります。だからこそ、丁寧な引き継ぎは「自分のキャリアの信用を守る行為」にもつながります。
退職前に確認しておきたい制度面の手続き
退職の場面で後悔が生まれやすいのは、実は「人間関係」ではなく“制度の確認漏れ”です。
特に看護師はシフトや引き継ぎに気を取られがちで、退職後になって「え、知らなかった…」と損をしてしまうケースが少なくありません。
ここでは、退職前に必ず確認しておきたい「お金」「保険」「資格」の3つの領域を整理します。
有給休暇の残日数・消化スケジュールの確認
退職時の最大の落とし穴が有給消化です。
| 確認ポイント | なぜ必要? |
| 有給の残日数 | 使わないと消滅する |
| 申請期限 | 「事前申請が必要」ルールの確認 |
| シフトとの兼ね合い | 夜勤入り・明け調整の必要性 |
| 退職日との関係 | 実質「最終出勤日」が短縮できる |
- 退職日=籍がある日
- 最終出勤日=実際に働く最終日
という違い。有給を賢く使えば、実質的に「少し早く辞められる」場合もあります。
退職金・社会保険・健康保険・年金の切り替え
退職後に最も手間がかかるのが、健康保険と年金の手続きです。
| 項目 | 確認すべきこと |
| 健康保険 | 任意継続 or 国保どちらが有利か |
| 年金 | 厚生年金 → 国民年金に切替 |
| 退職金 | 給付条件/勤続年数の扱い |
| 課税 | 年末調整 or 確定申告 |
特に健康保険は油断すると支出が大きく変わります。退職金の受け取り方によって税金のかかり方も変わるため、必ず就業規則または法人の担当部署で確認しておきましょう。
看護師ならではの免許・認定資格・団体系の手続き
ここは一般職との最も大きな違いです。看護師は資格が“仕事の根拠”なので、退職時にも確認が必要です。
| 項目 | 内容 |
| 看護師免許 | 管轄変更(自治体)必要な場合あり |
| 認定看護師・専門看護師 | 所属施設の変更手続き |
| 学会費/資格維持費 | 「職場立替」の場合は要確認 |
| 職能団体 | 名義変更 or 退会手続き |
特に「認定看護師」「特定行為研修修了者」などの場合、所属変更の申請を忘れると“活動不可”扱いになる場合があるため要注意です。
制度面で損しないためのポイント(まとめ)
| 押さえる順番 | 内容 |
| ① 有給 | 残数 & 消化計画 |
| ② 保険・年金 | 切替先と期限 |
| ③ 退職金 | 支給条件の確認 |
| ④ 資格 | 所属/名義の整理 |
退職直前〜最終日までのチェックリストとフォローアップ
ここまでくると、退職手続きは最終段階です。しかし、最も忘れ物やミスが発生しやすいのもこのタイミング。
制服・バッジ・各種カードなどの物品返却から、離職票・源泉徴収票などの“後日必要になる書類”の確認まで、一つ一つ確認しておく必要があります。
スムーズな退職は「きれいな終わり方」だけでなく、「次のスタートで困らないこと」まで含まれます。
最終勤務日の流れとチェックポイント
最終出勤日は業務だけでなく、職場内の事務手続きや物品返却も発生します。
- 名札・社員証・IDカード
- ロッカー鍵・院内カードキー
- 制服・ナースシューズ(貸与の場合)
- マニュアル・内部資料 など
退職日当日のバタバタを回避するために、前日までに持ち物チェックを済ませておくとスムーズです。
受け取っておくべき重要書類
退職後に必要となる書類は、退職前に確認しておかないと受取が遅れることがあります。
| 書類 | 用途 |
| 離職票 | 失業給付(ハローワーク) |
| 源泉徴収票 | 年末調整/確定申告 |
| 雇用保険被保険者証 | 転職先の入職手続き |
| 勤務証明書 | 次の職場での経験年数確認 |
特に離職票は転職活動中や失業給付の申請に必要となるため、「後日郵送されるのか/直接受け取るのか」を確認しておきましょう。
今後のキャリアに繋がる“円満な終わり方”
退職は“別れ”であると同時に、看護師としてのキャリアが続く「通過点」でもあります。看護業界は狭く、「どこかで再びつながる」こともよくあります。その意味で、最後の印象は予想以上に大切です。
- 一部の上司・同僚へ個別に感謝を伝える
- お世話になった先輩へLINE等で挨拶
- 機会があれば再度働きたい意思をにおわせるのも◎
ここまで丁寧に終えることで、今後のキャリアにおける “人的資産” を失わずに退職できます。
最終日のためのミニチェックリスト
| チェック項目 | 完了 |
| 制服・鍵・名札の返却準備 | □ |
| 離職票の受取方法確認 | □ |
| 源泉徴収票の郵送先確認 | □ |
| 有給消化の終了確認 | □ |
| 引き継ぎ資料は完了済 | □ |
| お礼挨拶のタイミング確認 | □ |
ここまでを整理すると、退職手続きは「手続き面」×「人間関係面」の両方を整えるプロセスと言えます。最終日は“感情より段取り”を意識するだけで格段にスムーズに進みます。
看護師の退職手続きで“安心して次の一歩”を踏み出そう
看護師の退職は、「辞めます」と伝えて終わるのではなく、
- 組織(手続き)
- 現場(引き継ぎ)
- 制度(有給/社会保険)
この3つをきちんと整理して進めることで、はじめて“円満”かつ“損をしない”形になります。
病院や施設は人手不足の影響から、退職の意志を引き止めたり、退職日を引き延ばそうとするケースも少なくありません。
しかし、就業規則と法律の原則を理解しておけば、“お願いベースの引き止め”と“義務ではない要求”を区別し、主体的に進めることができます。
退職は、後ろ向きな行動ではなく、「あなたがより良いキャリアへ進むためのスタート地点」です。引き継ぎを丁寧に終えることで、看護師としての信用も守られ、次の職場での評価にもつながります。
退職がスムーズに進む人の共通点
| 良い進め方 | 損しない理由 |
| 退職前に全体像を理解 | 焦らず整理できる |
| 有給・制度面を先に確認 | 金銭面の損失を防げる |
| 引き継ぎ計画を立てる | 最終日がスムーズ |
| 書類確認を抜かさない | 転職後で困らない |
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